BUSINESS

私たちは、地盤沈下や斜面崩壊など地盤に関する諸現象の解明や構造物の基礎地盤を評価するために、さまざまな調査・解析を行なっています。
橋梁、建築施設など構造物の基礎地盤調査をはじめとし、道路、急傾斜地崩壊対策など防災事業における調査。
自然災害の原因究明や災害対策設計のための土質・地質調査をおこない地盤情報を提供しています。
また、最近は土壌・地下水汚水問題が大きな社会問題になっており、環境へ及ぼす影響の予測と対策について積極的に取り組んでいます。

業務内容

地表・地質踏査、ボーリング、サウンディング、構造物の基礎地盤調査、土地造成調査、軟弱地盤調査・解析、急傾斜地など防災調査、地下水環境調査、室内土質試験（物理、力学試験）、原位置試験（ 地盤の平板載荷試験、簡易支持力試験など）

従来、地上測量は、角度・距離・高さ測定による基準点測量と基本的な地形図面作成を主な目的として、公共事業などへの基礎資料を提供する役割を担ってきました。近年の測量技術の急速な進展は、測量成果のディジタル化を確実に実現させました。これによって、地上測量も、従来からの測量技術に加えて、土地利用計画、災害・環境対策など、よりよい環境を実現するための国土基盤情報としてきわめて重要な位置を占めるようになっています。
当社ではGPS測量機、トータルステーション、TS連動電子平板、自動製図機など最新鋭機器を整備するとともに、地上測量などにより培われた測量技術者としての豊富な現場経験と情報技術に関する最新の知識を結集して、多様化する測量ニーズに応えるため日々技術の向上を目指しています。

業務内容

ドローン測量、3Dレーザースキャナ測量、基準点測量、水準測量、現況測量、境界確定測量、境界復元測量、地形測量、路線測量、深浅測量、用地測量

補償コンサルタント

公共事業の円滑な執行をおこなうためには、用意周到で適正な現場状況の把握や資産評価が必要不可欠となります。また、工事に影響を受ける周辺の建物や財物などへの補償問題に対しても、的確な対応が重要となります。
このように、現下の社会資本整備の質的大転換期においては、補償調査の占める割合は、従来にも増して重要かつ厳しいものになっています。
当社では、土地調査部門、物件部門の補償コンサルタント登録をおこなっており、「総合建設コンサルタント」としての各種専門的知識と経験を踏まえ、迅速かつ的確な対応を基本理念として補償調査に取り組んでいます。